2012年05月14日
面接の最後、就活生の74.6％が「質問した」と回答
某就職情報サイトは、就職活動を終えて3月に大学を卒業した434人を対象に「面接の最後に質問した？」をテーマに調査を実施。面接担当者からの問いかけに対して「質問した」という回答が74.6％にのぼった。
面接の最後は、「何か聞きたいことはありますか？」などと質問を促されることが多い。実際にどのくらいの割合で質問を促されたのか尋ねたところ、80.6％の就活生が、聞かれた経験があると回答した。
次に、面接担当者からの問いかけに対して、質問を返したり、言い足りないことを補足したりしたかどうかを尋ねたところ、「質問した」という回答が74.6％でトップに。次いで自己PRなどの「言い足りないことを補足した」という回答が31.4％で続いた。
属性別では、男子学生・大学院生・文系学生で「質問した」人の割合が多く、女子学生・大学院生・文系学生で「言い足りないことを補足した」人の割合が多く見られる。「その他」では、「選考に対する自分の感想を述べた」「自分の面接での受け答えや態度を評価してほしいと依頼した」といったケースも見られた。
面接担当者に言った、尋ねた具体的な内容としては、「『内定を頂けた場合、入社するまでに身につけておいた方がいいことはありますか？』と聞き、向上心と意欲、そして何よりこの会社に入ることをリアルにイメージしていることをアピールした」「それまでに、質問に的外れなことを答えてしまっていたときは、最後の質問を挽回のチャンスと考え、『訂正させてください』と言って答え直した」といった声が寄せられた。
最後の質問・発言タイムを、自分を印象づける貴重なチャンスとして、効果的に活用した就活生たちの姿が浮かび上がる結果となった。
面接の最後は、「何か聞きたいことはありますか？」などと質問を促されることが多い。実際にどのくらいの割合で質問を促されたのか尋ねたところ、80.6％の就活生が、聞かれた経験があると回答した。
次に、面接担当者からの問いかけに対して、質問を返したり、言い足りないことを補足したりしたかどうかを尋ねたところ、「質問した」という回答が74.6％でトップに。次いで自己PRなどの「言い足りないことを補足した」という回答が31.4％で続いた。
属性別では、男子学生・大学院生・文系学生で「質問した」人の割合が多く、女子学生・大学院生・文系学生で「言い足りないことを補足した」人の割合が多く見られる。「その他」では、「選考に対する自分の感想を述べた」「自分の面接での受け答えや態度を評価してほしいと依頼した」といったケースも見られた。
面接担当者に言った、尋ねた具体的な内容としては、「『内定を頂けた場合、入社するまでに身につけておいた方がいいことはありますか？』と聞き、向上心と意欲、そして何よりこの会社に入ることをリアルにイメージしていることをアピールした」「それまでに、質問に的外れなことを答えてしまっていたときは、最後の質問を挽回のチャンスと考え、『訂正させてください』と言って答え直した」といった声が寄せられた。
最後の質問・発言タイムを、自分を印象づける貴重なチャンスとして、効果的に活用した就活生たちの姿が浮かび上がる結果となった。
2012年05月07日
内定者６割「グローバルな人材に」変わる就活戦線 大学生「外向き」 企業、 語学や留学経験重視
海外旅行や留学に行かず国内での安定した生活を希望するなど、近年「内向き志
向」とされてきた若者に、就職活動を通じて海外へ目を向ける“変化”が出始めて
いる。不況で国外に活路を見いだす企業が、留学経験者など国際社会で活躍でき
る人材の獲得に乗り出したことの影響だ。内定者の約６割が「グローバルな人材
になりたい」と答えた調査結果もあり、「内」から「外」への意識改革が加速し
そうだ。
今年４月に入社した大学生７７８人を対象に、某就職情報サイトが昨年１２月
にアンケートしたところ、５９％が「グローバルで通用する人材になりたい」、
４８％が「グローバルで通用する人材になるため実際に行動した」と回答。
５３％が語学の勉強、６１％が語学資格の受験、１９％が留学などの海外経験を
行っていた。
背景には採用の変化がある。某就職情報会社が行った今年２月の調査に回答した
１２４５社のうち、「今春、留学経験者を採用する」とした企業は前年度比約
１０ポイント増の２２％。経済同友会の調査でも「留学が採用に影響しない」と
する企業は平成１８年に７２％だったのに対し、２２年は６０％まで減り「外向
き」の人材に注目が集まる。
キャリア形成に詳しい専門家は「企業にとって留学経験はこれまで、サークル
活動やアルバイトと同列の扱いだったが、人口減や内需の底打ちで海外進出は避
けられず、国際的な人材を確保しなければ立ちゆかなくなった」と指摘。原発停
止による電力不安や円高で、国外に進出せざるをえない企業ならではの事情が拍
車をかけているという。
秋入学導入を進める大学の変化も追い風だ。留学すると帰国時に採用が終わっ
ていたり、就活期間が短期化したりすることが多かったが、経団連が留学生向け
の就職説明会を今年８月に計画するなど、学生が海外に出やすい環境が整いつつ
ある。
ただ、某就職サイトの編集長（４１）は「秋入学は追い風と思うが、企業は留
学実績ではなく海外生活で言語や文化の壁を乗り越えた“攻め”の経験に注目して
いる」と話している。
向」とされてきた若者に、就職活動を通じて海外へ目を向ける“変化”が出始めて
いる。不況で国外に活路を見いだす企業が、留学経験者など国際社会で活躍でき
る人材の獲得に乗り出したことの影響だ。内定者の約６割が「グローバルな人材
になりたい」と答えた調査結果もあり、「内」から「外」への意識改革が加速し
そうだ。
今年４月に入社した大学生７７８人を対象に、某就職情報サイトが昨年１２月
にアンケートしたところ、５９％が「グローバルで通用する人材になりたい」、
４８％が「グローバルで通用する人材になるため実際に行動した」と回答。
５３％が語学の勉強、６１％が語学資格の受験、１９％が留学などの海外経験を
行っていた。
背景には採用の変化がある。某就職情報会社が行った今年２月の調査に回答した
１２４５社のうち、「今春、留学経験者を採用する」とした企業は前年度比約
１０ポイント増の２２％。経済同友会の調査でも「留学が採用に影響しない」と
する企業は平成１８年に７２％だったのに対し、２２年は６０％まで減り「外向
き」の人材に注目が集まる。
キャリア形成に詳しい専門家は「企業にとって留学経験はこれまで、サークル
活動やアルバイトと同列の扱いだったが、人口減や内需の底打ちで海外進出は避
けられず、国際的な人材を確保しなければ立ちゆかなくなった」と指摘。原発停
止による電力不安や円高で、国外に進出せざるをえない企業ならではの事情が拍
車をかけているという。
秋入学導入を進める大学の変化も追い風だ。留学すると帰国時に採用が終わっ
ていたり、就活期間が短期化したりすることが多かったが、経団連が留学生向け
の就職説明会を今年８月に計画するなど、学生が海外に出やすい環境が整いつつ
ある。
ただ、某就職サイトの編集長（４１）は「秋入学は追い風と思うが、企業は留
学実績ではなく海外生活で言語や文化の壁を乗り越えた“攻め”の経験に注目して
いる」と話している。
2012年05月01日
2013年新卒の採用を減らす企業が3年連続で減少、採用は回復傾向
某就職情報会社は4月3日、2013年卒新卒採用予定調査の結果を発表した。これに
よると、採用予定数を「減らす」と回答した企業は3年連続で減少しており、採
用は回復傾向にあるという。
同調査の対象は新卒採用実績のある国内企業7,994社で、うち有効回答数は1,558
件だった。有効回答の内訳は、「上場企業」が282社で「非上場企業」が1,276
社、「製造業」が545社で「非製造業」が1,013社だった。
採用予定数は「前年並み」という回答が最も多く、大学院(文系)で40.7%、大学
院(理系)で46.9%と4割を超え、大学(文系)で56.1%、大学(理系)で58.7%と6割近
くが前年並みの採用数を維持することがわかった。「減らす」という回答がどの
カテゴリでも10年卒から3年連続で減少していることから、同社は「緩やかでは
あるが雇用意欲が年々回復している」としている。
13年卒の採用環境の見通しについては、「前年並み」が文系で前年比16.7pt減の
50.8%、理系で17.8pt減の47.8%と大幅に減少した。一方、「厳しくなる(「非常
に厳しくなる」「厳しくなる」の合計」が増加に転じ、文系は前年比19.1pt増の
45.3%、理系は前年比18.9pt増の49.0%と共に増加した。
厳しくなると考える理由を複数回答で聞いたところ、「応募学生の質の低下」が
48.9%で最も多かったが、目立ったのは前年比20.3pt増の47.1%まで伸びた「母集
団(エントリー数)の不足」、前年比11.8pt増の28.5%となった「セミナー動員数
の不足」などで、学生との接触数減少を危惧する回答が上場企業中心に増加して
いる。
さらに、「内定辞退の増加」や「倫理憲章の影響」も増加しており、広報期間短
縮の影響が表れてきているとしている。
「今期の新卒採用におけるソーシャルメディアに対する関心」について尋ねたと
ころ、「検討したが利用していない」が39.2%、「そもそも関心がない」が35.8%
となり、「今期既に利 用している」は8.7%となった。利用している企業を業種
別で見ると、小売業が13.1%で最も多く、ソフトウェア・通信業界が12.4%で続いた。
よると、採用予定数を「減らす」と回答した企業は3年連続で減少しており、採
用は回復傾向にあるという。
同調査の対象は新卒採用実績のある国内企業7,994社で、うち有効回答数は1,558
件だった。有効回答の内訳は、「上場企業」が282社で「非上場企業」が1,276
社、「製造業」が545社で「非製造業」が1,013社だった。
採用予定数は「前年並み」という回答が最も多く、大学院(文系)で40.7%、大学
院(理系)で46.9%と4割を超え、大学(文系)で56.1%、大学(理系)で58.7%と6割近
くが前年並みの採用数を維持することがわかった。「減らす」という回答がどの
カテゴリでも10年卒から3年連続で減少していることから、同社は「緩やかでは
あるが雇用意欲が年々回復している」としている。
13年卒の採用環境の見通しについては、「前年並み」が文系で前年比16.7pt減の
50.8%、理系で17.8pt減の47.8%と大幅に減少した。一方、「厳しくなる(「非常
に厳しくなる」「厳しくなる」の合計」が増加に転じ、文系は前年比19.1pt増の
45.3%、理系は前年比18.9pt増の49.0%と共に増加した。
厳しくなると考える理由を複数回答で聞いたところ、「応募学生の質の低下」が
48.9%で最も多かったが、目立ったのは前年比20.3pt増の47.1%まで伸びた「母集
団(エントリー数)の不足」、前年比11.8pt増の28.5%となった「セミナー動員数
の不足」などで、学生との接触数減少を危惧する回答が上場企業中心に増加して
いる。
さらに、「内定辞退の増加」や「倫理憲章の影響」も増加しており、広報期間短
縮の影響が表れてきているとしている。
「今期の新卒採用におけるソーシャルメディアに対する関心」について尋ねたと
ころ、「検討したが利用していない」が39.2%、「そもそも関心がない」が35.8%
となり、「今期既に利 用している」は8.7%となった。利用している企業を業種
別で見ると、小売業が13.1%で最も多く、ソフトウェア・通信業界が12.4%で続いた。
